「正社員なのにボーナスが出ないって…この会社、本当に大丈夫？」

このような不安を感じて、この記事にたどり着いた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

転職を10回経験している筆者も過去の転職の中で、「ボーナスのない勤務先」や「直前で突然カット」などの事態を経験してきました。

「ボーナスがない＝やばい」ではないですが、ボーナスのある会社と比較するとやっぱりモヤモヤする気持ちもわかります。

でもボーナスがない会社は本当にやばいのでしょうか？

この記事では、

を、実体験を交えてわかりやすく整理しました。

読み終えるころには、「転職するべきか」、「今の会社で何をするべきか」がはっきり判断できるようになります。

ただ迷って時間を無駄にするより、現在の状況を整理して、対策を講じることが重要です。

次のボーナス支給日までモヤモヤしたまま過ごすのは、今日で終わりにしませんか？

それでは、ボーナスのない会社について順番に解説していきます！

😨 ボーナスなしの会社はやばい？結論と「違法性・実態」を最初に整理

「ボーナスがない＝ブラック企業・違法」だと思い込んでいませんか？

実はその思い込みは、半分正解・半分誤解です。

ボーナスの支給は法律上「会社の義務」ではないため、就業規則・社内規程や雇用契約で定められていなければ、支給しなくても違法ではありません。

ただし、就業規則・社内規程や雇用契約に「支給する」と書かれているのに払わない」、「説明なしで突然ゼロにする」などは違法やトラブルの対象になりえます。

また、厚生労働省の調査では、約２～３割の企業はボーナスを支給していないというデータもあります。

つまり、ボーナスがない会社＝即NGではなく、「制度上の正当性」、「会社の経営方針」を見極めることが大事です。

正社員でも「ボーナスなし＝直ちに違法」ではない

まず覚えておきたいのは、前述のとおり、ボーナスの支給は法律上の「義務ではない」ということです。

労働基準法には「賃金（給与）は支払う義務がある」と書かれていますが、ボーナスに関するルールは存在しません。

そのため、以下の2つを満たしていれば、支給しなくても違法ではありません。

たとえば、筆者が外資系企業に転職した際は「年俸〇〇〇万円（12分割支給）」と明記されており、ボーナスの項目はありませんでした。

その代わり成果に応じたインセンティブ・ストックオプションがあり、制度としては透明でした。

このようなケースは「ボーナスなし」でも問題とされません。

▼ 確認すべきポイント

違法となり得るケース

会社がどんな場合でもボーナスを「ゼロ」にして良いわけではありません。以下のようなケースは問題になる可能性があります。

❌ 違法・トラブルになりうるケース

例えば、「ボーナスあり」の条件で契約されていたにも関わらず、業績悪化を理由に突然ゼロになった場合、会社側との交渉によって「支給額の減額＋今後の支給条件を明文化」する形で解決するなどのケースが考えられます。

▼ 労働基準監督署が指摘しやすいパターン

日本の支給状況の全体像（支給なしは一定数・業種差あり）

「うちの会社だけボーナスない…やっぱりやばい？」と不安に思われるかもしれませんが、実際は「ボーナスのない企業」は珍しくありません。

厚生労働省の「毎月勤労統計調査（2025年2月分）」によると：

🔽 業界別の傾向

また、年俸制企業やベンチャーでは「ボーナスの代わりに給与へ組み込み」も多いです。

筆者自身、日系企業（ボーナス4か月）→　メガベンチャー（ボーナスの制度なし）→　外資（年俸制）と転職してきましたが、「ボーナスの有無」より「年収の総額・納得感・評価の透明性」の方が大事だと実感しています。

✅ ボーナスがない会社の「6つの特徴」—見極めに使えるチェックポイント

ボーナスが出ない会社には、共通する理由や仕組みがあります。

「うちの会社はやばい…」と判断する前に冷静に理由や仕組みを確認してみましょう。

逆に、理由もなく支給しない会社なら、転職も検討するべきかもしれません。

ここでは、筆者自身が10回の転職で見てきた経験やデータを基に、「ボーナスが出ない会社によくある6つのパターン」を整理します。

① 設立間もない・零細企業で利益を再投資している

創業して間もないベンチャーや小さな会社では、そもそも利益が安定しておらず、売上・利益が事業投資に回るケースがほとんどです。

たとえば筆者が以前関わったエンタメ系スタートアップでは、利益が出ても「新規タイトルの制作費」、「追加人員の採用」に優先的に使われ、ボーナスはゼロ。

それでも社員の多くは「将来の成長を信じて」働いていました。

✅ よくある特徴

→　この場合、「ボーナスがない＝やばい」ではなく、「起業・成長フェーズだから」と考えるのが正確です。

② 業績悪化でボーナスの原資を確保できない

ボーナスの基本的な思想は「利益の中から社員へ還元する報酬」です。

つまり、会社の業績が落ち込むと、真っ先に削られやすいのがボーナスです。

特に中小企業では、利益がほぼゼロ、または赤字であれば、ボーナスを支払いたくても払えないケースが多くあります。

✅ 不支給のよくある状況

筆者が過去に在籍した老舗メーカーでは、デジタル化の対応に遅れて海外向けの売上が急減。

数十億円の赤字になり、ボーナスのカットとリストラが実行されました。

経営陣は説明会で「今は耐える時期」と話していましたが、説明もなく未払いにする企業もあるため注意が必要です。

③ 年俸制で月給にボーナス分を内包している

「うちの会社はボーナスなし！」と思っていても、実は年収にすでに含まれているだけというケースもあります。

特に外資系企業・ITベンチャー・スタートアップでは一般的です。

✅ 例：年俸制の給与パターン

筆者は外資系在籍時、「年俸÷12」で毎月の給料が固定され、ボーナスはなし、ということもありました。

ただ、インセンティブ制度が明確にあり、成果に応じて支給される設計だったため不満はありませんでした。

④ 労働組合がなく交渉できない会社

ボーナスが出ない会社の多くに共通しているのが、「労働組合が存在しない」や「従業員代表が機能していない」という点です。

本来、ボーナスの削減・カットなど従業員に不利益な変更を行う場合、企業は組合や従業員代表と協議する必要があります。

しかし組合がない企業では、経営側の判断だけで「今年はボーナスゼロ」と決められてしまうことも珍しくありません。

特に中小企業やベンチャー企業では「従業員代表制度すらない」、「就業規則の開示もない」ケースもあり、社員が疑問を感じても話し合う場が用意されていないことも。

このような会社では、ボーナスカットに対して社長の一言で終わり、従業員と交渉や対話の機会もない場合もあります。

⑤ 業界慣習としてボーナス文化がない

そもそも業界全体として「ボーナスを支給する文化がない」というケースもあります。

たとえば、

逆に、製造業・インフラ・金融・商社などはボーナス文化が強く、平均4〜6か月分支給される企業も多いです。

つまり、勤務先が「ボーナスがないからおかしい」というより、業界自体がそういう報酬設計をしている場合、経営の問題ではなく「業界の利益構造による問題」であることもあります。

⑥ 設備投資・成長優先で人件費が後回し

業績が良くても、利益を社員に還元せず、事業の拡大や設備投資に使う企業も存在します。

たとえば…

こうした企業は、「成長してから還元する」と言いつつ、実際には社員の待遇改善が後回しになりがちです。

筆者も過去に勤務したベンチャー企業で、企業の買収は積極的に進めるいっぽうで社員に対するボーナスは少額またはゼロという経験がありました。

⚠️ 見逃してはならない「7つの危険なサイン」

ボーナスが出ない会社すべてが「やばい会社」ではありません。

ただし、「制度としてボーナスがない」のではなく、「ボーナスを支給しなくなった会社」には注意が必要です。

特に以下の7つのサインが複数当てはまるなら、転職も選択肢に入れましょう。

順番にこれら７つの危険なサインの具体例と見極めポイントを解説していきます！

① 事前告知なしで不支給・減額

最も危険なサインのひとつが、何の説明もなく、突然ボーナスを減額・ゼロにされるケースです。

支給が定められていたボーナスを変更・不支給とする場合は、就業規則の改定や従業員への事前通知・協議が必要です。

🔽 よくある危険なパターン

② 退職ラッシュや採用の停滞が続く

ボーナスが出ない会社で、さらに退職者が増え始めたら要注意です。

なぜなら、「社員の信頼が失われている」、「経営状態が悪化し、採用もできない」可能性が高いからです。

🔽 こんな状態なら赤信号

③ 経営方針に一貫性がない・説明不足

会社の方針は時代に合わせて変わることがあります。しかし、短期間でコロコロ変わるのに説明がない場合は危険です。

🔽 悪い例

このような会社では、社員は将来の見通しを立てられず、モチベーションや信頼感が下がります。

④ 数値で見て業績悪化が明白

感覚ではなく、数字で業績悪化が見てわかる状態なら危険度は一気に上がります。

特に以下のような兆候があったら要注意です。

🔽 業績悪化はどこで確認できる？

筆者が勤務していたIT企業（その後倒産）では、売上の前年同月比が50％以上落ちていて、メインバンクから様々な対策を求められていました。

その後やはりボーナスカット　→ 人員整理という流れになりました。

⑤ 社員還元より恒常的なコストカットを優先

業績が悪化したときに、企業がどう行動するかで「社員を大切にしている会社かどうか」がわかります。

問題なのは「社員の人件費や福利厚生の削減を続ける会社」です。

🔽 こんな状態は危険

企業努力による短期的な削減ならまだしも、これが「恒常的」になると、社員としてその会社で働き続けることのモチベーションが失われていきます。

⑥ インセンティブの基準が曖昧・恣意的

ボーナスの代わりに「インセンティブ制度」を導入している会社もあります。

しかし、基準があいまい、評価が属人的、上司の気分で決まる場合はかなり危険です。

🔽 実際によくある声

評価制度が不透明だと、何を頑張れば評価されるのかがわからないまま消耗し、その結果、その会社でキャリアを継続することに不安を感じます。

⑦ 情報開示や社内コミュニケーションの低下

最後に意外と見逃されがちですが、情報共有が減った会社は危険です。

業績・方針・人事情報などが社員に伝えられなくなるとき、裏で何かが起きているケースが多いです。

🔽 こんな変化ありませんか？

情報が隠されるほど、社員は憶測と不信感で転職を検討し始め、退職が連鎖します。

⚖️ ３つのメリットと３つのデメリットを冷静に比較しよう

「ボーナスがない会社＝全て悪」と決めつけるのは早計です。

実際、筆者が経験した外資系企業やベンチャーでは、ボーナスはありませんでしたが、月給が高く、「転職のタイミングも気にしなくてよい」というメリットがありました。

いっぽう、ボーナスがない場合、貯金がしづらい・他者と比較して年収が低いように感じるといった悩みも生まれます。

つまり、ポイントは、あなたの価値観・ライフプラン・キャリア戦略に合うかどうかです。

ここでは、ボーナスがないことの３つのメリットと３つのデメリットをわかりやすく整理していきます！

メリット① 月給が高めに設定されやすい

ボーナスがない代わりに、月々の基本給が高めに設定されている会社は多く存在します。

特に以下のような企業で見られます。

例えば、年収480万円を「年俸制・12分割」であれば、毎月40万円の固定給になります。

年収をボーナスに割り振る報酬体系と比べると、毎月の支給額は安定して多くなります。

🔽 比較表

メリット② 収入が安定しやすい

ボーナスがある会社では、年収の15〜20％程度が夏冬に集中して支払われるため、ボーナス月とそれ以外の月の収入差が大きいことがあります。

反対に、ボーナスがない会社では給与が均等に分配されるため、毎月の収入が安定しています。

🔽 特に向いている人

筆者自身、外資系企業で年俸制だったとき、毎月の給与が一定だったため、家計管理がかなり楽になりました。

ライフイベントを考えるとき、ボーナスのタイミングを考える必要がないため管理・運用しやすかったです。

メリット③ 退職・転職時期がボーナスに縛られない

筆者が一番メリットに感じるのがこれです！

ボーナスがある会社では、多くの人が「ボーナスをもらってから転職しよう」と考えます。

その結果、転職のタイミングが年2回に限られてしまいます。

いっぽう、ボーナスがない会社ではこのしがらみがありません。

実際、筆者はボーナスのないベンチャー企業在職中には、退職時期を気にすることなく活動できたため、魅力的な案件にはすぐ応募することができました。

🔽 自由に動けるメリット

デメリット① モチベーションが下がりやすい

ボーナスは、臨時収入であること以上に「評価」、「感謝」、「成果への報酬」という意味を持ちます。

そのため、ボーナスの支給がない職場では、頑張っても収入に反映されない感覚から、モチベーションが下がりやすくなります。

特に以下のタイプの人は影響を受けやすいです。

デメリット② 貯蓄・大きな支出計画が立てにくい

ボーナスが住宅ローンのボーナス払い・車や家電の購入・教育資金など、「まとまった出費のための資金」として役立つ人もいるでしょう。

支給されないと、毎月の給与から計画的に貯金しなければならず、心理的な負担が大きくなります。

🔽 ボーナスがない場合のよくある悩み

たとえば、ボーナスが年2回・合計70万円支給される会社と、月給のみで年間収入が同額の会社を比べると、後者は「自分で強制的に貯蓄の管理をする必要がある」という違いが出ます。

デメリット③ 総年収で見劣りする場合がある

同業界・同職種で比べると、その年の業績によっては「ボーナスなし企業の方が総年収が低くなる」場合があります。

日系企業（製造業・金融など）では業績が好調だった場合にボーナスが増額されるケースも珍しくありません。

🔽 例えばこんな差になる

「月給が高いから大丈夫」と思っても、ボーナスがある企業の方がトータルで収入が多いケースはあります。

📚 ボーナスなしでも年収を上げる「３つの実行策」

ボーナスがない会社で働いていても、年収を上げる方法はひとつではありません。

むしろ、支給額が不安定なボーナスに頼らず、「毎月の収入＋将来の収入」を自分で設計できる人が強くなれる時代です。

ここでは、筆者自身の10回の転職経験も踏まえながら、年収を上げるための次の３つの実践的な方法を紹介します：

筆者はこれら以外に投資や副業も行っており、これらも年収アップに貢献していますが、本記事では会社員のキャリアに絞って説明します。

① 昇給交渉のコツ

昇給交渉は「給料を上げてください！」と言うだけでは成功しません。

根拠・タイミング・言い方の3つが揃って初めて「交渉」になります。

🔽 昇給交渉のポイント3ステップ

✅  実例（筆者の経験より）

② スキルアップ・資格取得の短中期プラン

「スキルアップしましょう！」とよく聞くけど、実際どうすれば年収UPに繋がるのでしょうか？

大事なのは 「自己満足の資格」、「取得しやすい資格」ではなく、「市場価値が上がる実務に直結するスキル」を選ぶことです。

🔽 年収につながりやすいスキル例

✅ 計画の立て方（例）

③ 転職で報酬の総額を最適化（年収＋ボーナス＋福利厚生で比較）

「今の会社で昇給の見込みがない」、「評価制度も曖昧」、「カットされたボーナスも復活する見込みがない」なら、転職が現実的な選択です。

🔽 「総報酬ベース」で比べることが大事

✅ 重要なのは「年収額」だけでなく、以下の項目を含めた総合的な評価です

🔎 転職先の選択で失敗しない「９つの見極めポイント」

「もうボーナスで悩みたくない」、「次は安心して働ける会社に行きたい」　—　そう思って転職を考えている人ほど、焦りから「見た目の条件」だけで判断してしまいがちです。

筆者も過去10回の転職のうち、求人票の理論年収を鵜呑みにしてしまい、「ボーナスの制度が形だけ」、「評価が曖昧」という会社で失敗したことがあります。

転職の成否は、「入社前にどれだけ正しく情報を見抜けるか」で決まります！

求人票の「ボーナスあり」や「成果を正当に評価」などの文言は、実際には曖昧なことが多く、見極めの目を持たないと、また同じ後悔を繰り返すリスクがあります。

ここでは、転職活動中でもすぐに確認できる「９つの見極めポイント」を具体的に紹介します！

① 求人票のボーナス欄は「回数・基準・支給実績」まで見るべき

求人票に単に「ボーナスあり」と書かれていても、安心してはいけません。以下の点を確認しないと、入社後に「思っていたのと違う…」となる可能性があります。

✅ 面接時に質問する方法

✅ よくある落とし穴

② 就業規則・賃金規程は入社前に確認できるかが鍵

ボーナスの有無を判断するうえで、もっとも信頼できるのは「就業規則」、「賃金規程」です。求人票より正確です。

✅ チェックすべき項目

✅ 面接での聞き方

③ 基本給のレンジと昇給実績は「未来の年収」を決める指標

ボーナスがあっても、基本給が上がらなければ将来の年収は伸びません。転職時に見るべきは「今の給与」だけでなく「将来の見込み」です。

✅ 見るべきポイント

✅ 面接での質問例

④ インセンティブの算定式・KPIが明確かどうか

ボーナスの代わりに「インセンティブ制度」を導入している企業も増えています。ただし、算定基準が曖昧な会社は要注意。

✅ 良い制度の特徴

✅ 危険なパターン

⑤ 期中評価の頻度とフィードバックの質で会社の成熟度がわかる

評価制度が機能している会社は、次のような特徴があります：

✅ 良い会社の例

✅ 危ない会社の例

実際に筆者が在籍した会社では、評価シートそのものは詳細な項目があるものの、評価と報酬の連動が不明確で、何を頑張れば報酬がアップするのかモヤモヤしたことがあります。

⑥ 人員の推移 — 人が辞める会社には理由がある

ボーナスがない、または減額された会社で特に注意すべきは、「人がどれだけ辞め、補充されているか」です。

社員の定着率と採用力は会社の体力・職場環境・経営判断の良し悪しが反映されるポイントです。

✅ 要チェックポイント

✅ 要チェックポイント

⑦ 口コミ・SNS・内部情報の実態チェック

企業研究において、採用企業が発信する情報だけでは不十分です。転職口コミサイト・SNSには「リアルな声」が集まっています。

いっぽう、口コミサイトの利用にもいくつか注意点があります。

✅ 口コミをチェックするときの注意点

⑧ 収益構造・景気の影響度をチェック

ボーナスの支給が安定しているかどうかは、「その業界・企業の収益構造・景気影響度」によって決まります。

✅ 景気に左右されにくい業界（＝ボーナスが安定しやすい）

✅ 景気敏感でボーナスがカットされやすい業界

⑨ 労使関係（労働組合・従業員代表の有無・協議の実態）

ボーナス支給・賃上げに関して、労働組合や従業員代表が機能しているかどうかは意外と大きな差を生みます。

✅ 労働組合・従業員代表が機能している会社のメリット

✅ 労組がない会社で起こりがちなこと

✅ 面接時の自然な質問例

📖 まとめ

ここまでお付き合いいただきありがとうございました！

この記事ではボーナスなしの会社の実態やリスクについて説明してきました。

最後になりますが、簡単に本記事の内容のおさらいです！

「ボーナスが出ない会社って、やっぱりやばいのかな…」

そんな不安を抱えながら働き続けるのって、しんどいですよね。

筆者も過去10回の転職で、退職の意向を伝えたらボーナスゼロ・業績不振による急なカット・寸志レベルの支給など何度も経験しました。

でも、そこで分かったのは、「ボーナスがない＝ダメな会社」ではなく、「背景を理解しないままモヤモヤすること」が一番危険だということです。

会社の制度や業績、ボーナスが出ない背景が分かれば、残るべきか、動くべきか、冷静に判断できます。

もし会社の説明が曖昧で、社員への還元もなく、危険なサインがいくつも当てはまるなら、それは現在の勤務先の環境が良くないと判断できます。

いっぽう、「今すぐ辞めるほどではないけど、このままでは不安」なら、昇給交渉やスキルアップ、転職など「会社の方針に依存しない年収アップの選択肢」を持つこともできます。

大事なのは、不安な気持ちを放置せず、「まず事実を知る」、「自分で選べる状態を作る」こと。行動した人から不安は消えていきます。

次のボーナスまで悩み続けるか、今日から動き出すか。未来を変えるのは、今の小さな一歩です。

この記事がボーナスのない会社で悩む方の参考になれば幸いです！

✏️ にぬきたまご

これまで主にエンタメ業界で10回の転職を経験。日系、ベンチャー、外資系に勤務。現在は11社目の企業で執行役員として勤務中。

【転職活動の実績】

• 転職回数：10回
• 応募：200社以上
• 登録転職エージェント数：30社以上
• 登録転職サイト：10社以上

これまでの転職活動の経験を活かして、2020年より転職ブログを運営。応募者の目線で転職活動のお役立ち情報を発信中。

X（Twitter）：@tenshoku_sitara